【2023年度】ZEH住宅とは？メリット・デメリットや補助金制度を受ける際の注意点を解説

近年注目を集めている「ZEH住宅」。

4月には2023年度のZEH補助金制度の概要も発表されました。

今回はZEH住宅の意味やメリットデメリット、補助金を受ける際の注意点などをご案内します。

ZEHとは？

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」（Net Zero Energy House）の略称で、「使うエネルギーを減らす」「エネルギーをつくり出す」といった2つの組み合わせで、年間のエネルギー消費量0を目指した住宅を指します。

ZEH住宅にするためのポイントは、「高気密高断熱」「創エネシステム」「省エネ仕様」の3つです。

• 高気密高断熱

　冷暖房効率、換気効率があがるので少ないエネルギーで快適に過ごせます。

• 創エネシステム

　太陽光発電システムを設置し、電気を作り出します。

• 省エネ仕様

　エネルギー消費の大きい「空調」「照明」「給湯」「換気」の4項目においては、ZEH基準を満たした機器を使用することで、消費エネルギーをおさえます。

また、東京などの都心部や多雪地域で住宅を建てる際は、狭小地で床面積や屋根面積、日照時間が確保しづらく、なかなか太陽光システムを導入しにくい環境も存在します。

そういった場合に、緩和措置として設定されているのが、『Nearly ZEH』と『ZEH Oriented』です。

Nearly ZEHとは？

年間の一次消費エネルギー量をおおむねゼロ以下とせず、数値を緩和しているのがNearly ZEHです。

具体的には、ZEHが100%以上の一次消費エネルギー削減を基準にしているのに対し、Nearly ZEHでは75%〜100%を基準としています。

条件を満たしていれば、Nearly ZEHでも国の補助金を受けることができます。

ZEH Orientedとは？

ZEHの必須要件の一つに太陽光発電がありますが、東京23区などの都市部で敷地面積が狭い場所に家を建てる場合、屋根の面積や陽の当たる面積・時間などによって、十分な発電量が期待できない場合があります。

そうした一部の都市部地域でZEHを建てる際に適用されるZEHの種類が、『ZEH Oriented』です。

ZEH Orientedでは、ZEH基準を超える断熱性・省エネ性を備えていれば、太陽光発電や蓄電池が無くても、ZEHとして認定されます。

さらに、ZEH住宅の条件を満たしより性能を上げる条件を満たした住宅は「ZEH＋」や「Nearly ZEH＋」と定義されています。

ZEH住宅のメリット・デメリット

ZEH住宅を検討する際に押さえておきたいメリット・デメリットについて説明します。

ZEH住宅のメリット

ZEH住宅のメリットは以下の4つがあります。

①快適な空間で過ごせる

断熱性能を高めることで、居室間の温度差が小さくなり快適にすごせます。

また、ヒートショックの発生をおさえる効果も期待できます。

②光熱費をおさえられる

断熱性能が高いので、外気の影響を受けにくく冷暖房を効率よく行えます。

無駄な冷暖房をしないことで光熱費をおさえることができます。

③停電時にも電気を確保できる

太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、日中にはエネルギーをつくり、蓄えることが可能になります。

災害時に停電になっても、蓄えたエネルギーで生活に必要な機器を稼働できるのでとても安心です。

④補助金制度がある

ZEH住宅を新築すると、国土交通省や環境省、経済産業省による補助金を受けられる場合があります。

ZEH住宅には先述の４つの区分があり、受けられる補助金制度も変わってきます。

＼補助金制度の種類／

＋αの記載があるものは、指定の設備を追加するなどすると、補助金の加算が受けられます。

国が管轄している補助金は併用不可です。

その他、各自治体独自の補助金がある場合もあります。

お住まいの地域の補助金制度の有無と、国の補助金と併用できるかも確認してみましょう。

ZEH住宅のデメリット

ZEH住宅のデメリットは以下の3つがあります。

①初期費用が高い

性能アップや、太陽光システムなどの設備の追加により、初期費用がかさみます。

一般に追加コストは250～300万円程度となることが多いようです。

標準仕様の性能が高い住宅会社であれば、標準仕様でZEH性能を満たしている場合もあります。

トータルのコストを確認しながら検討してみてくださいね。

②太陽光発電が安定しない

地域によっては年間を通して、曇りが多いケースもあります。

建築予定の地域での太陽光発電のシミュレーションはきっちりと行いましょう。

③屋根の形が限定されることがある

太陽光発電システムを搭載するために、屋根の形が限定されることがあります。

限定されたとしても、その形を生かすような外観デザインを検討してみましょう。

補助金を受ける際の注意点

補助金制度を受ける際には、以下3つの点について注意しましょう。

申請期限、着工時期に注意

補助金対象物件は、申請の時期や着工の時期に規定があります。

きちんと期限内に申請、工事を進めることが必須です。

ご希望の建築時期とすり合わせが必要になる場合もあります。

事業者登録している住宅会社に依頼する

補助金申請をするためには、住宅会社が補助金事業の事業者登録をしている必要があります。

住宅会社を選ぶ際は早い段階で補助金申請を検討している旨を伝え、申請可能か確認しましょう。

補助金を受けられない場合がある

補助金には予算があり、交付は先着順となっています。

また、何らかの問題が発生し受理されないケースも考えられます。

紹介した補助金制度は、以前から継続されているものが多いので、依頼する住宅会社の補助金申請実績の有無も確認するとよいでしょう。

特に、こどもエコすまい支援事業は人気があり、今年度もすでに多く申請されています。
ご検討される場合は早めに動かれた方が良いと思います。

ZEH住宅を検討する際の住宅会社の選び方

ZEH住宅を検討する際には、以下4つの点について注意して住宅会社を選びましょう。

ZEH住宅については、各社のHPに実績数や目標数が公開されていることも多いので、参考にしていただくと良いと思います。

まとめ

環境に配慮しながら、快適に住むことができるZEH住宅。

補助金制度も充実しているので、お得に導入できるのも魅力です。

デメリットや注意点もしっかり押さえながら検討してみましょう。

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